家事・育児の負担は、共働きの夫婦でもママに偏りがちですが、パパの約6割が「同じ境遇の同世代に比べて、自分は分担をしている」と自分に肯定的であることがうかがえる調査結果を、人材サービスの「アデコ」が発表しました。

この調査は、共働き家庭で子育て中の30代男性会社員500人を対象に実施されました。

平日に夫婦で行う家事の合計時間を100％とした場合、自分の負担の割合は「30％」との回答が最も多く、妻より負担が少ないと回答した人は66.0％でした。一方で、妻よりも家事を負担していると回答した人は10％超でした。

子どもが生まれてからは、67.4％の人が「自分の担当量を増やした」と回答しており、生活の変化によって家事分担に協力的になったことがうかがえます。ただ、言い換えれば、子どもの出生前から妻に負担が偏っている現状が浮き彫りになっています。

それでも、約6割のパパが「同世代と比べて、家事・育児を分担している方だ」と回答しており、自己肯定感が強い傾向がみられます。

妻の会社での仕事について、「もっと比重をおいても構わない」と答えた人は44.2％。仕事に対して一定の理解を示しているものの、過半数の55.8％が否定しています。

一方、パパ自身は子ども出生後の仕事の変化について「以前と変わらない」という人が約4割で最も多く、以下は「妻が忙しい時は早めに帰宅」（27.2％）、「全体的な残業量を減らした」（24.8％）、「早く帰宅できるように出社時間を早めた」（10.8％）などが続きました。

社内の育児支援制度で、育休制度を利用した人はわずか17.4％。「導入されているが利用しなかった」という人は56.8％にのぼりました。また、時短勤務の利用者は5.8％で、導入されているが利用しなかった人は58.0％。フレックス勤務やリモートワークについても、導入されていても利用しなかった人が、利用した人を上回りました。

なお、子ども出生後の生活変化で負担に感じることは、「自分だけの時間が減ったこと」が50.2％で最も多く、次に「妻と2人の時間が減ったこと」（37.6％）という回答が多い結果となりました。子どもの出生により新たに生じた負担よりも、これまでの自由に過ごした時間が減少したことに対して、敏感である傾向が明らかになりました。